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いい家をつくるための5つのポイント

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【ポイント01】構造見学会に行こう!完成したら見えなくなる部分が最も重要

構造見学会に行こう!

「あなたの考える家と同じレベルの家を見ることが大切です」

現場見学会は、工事中の現場を見ることが出来るよい機会です。
ぜひ参加するべきでしょう。
そこでは、その住宅会社の仕様を確認するようにしましょう。

  • 基礎工法、べた基礎なのか布基礎なのか?
    鉄筋の種類、 コンクリートの厚みなど出来上がっている躯体について質問してみましょう。
  • 土台の樹種、防腐措置のとり方、基礎との緊結方法(アンカーボルトの適切な配置)
  • 柱・梁の樹種、材寸、またそれらは乾燥材なのか?
    集成材なのか?いくつのサイズを使っているのか?
  • 耐震金物・緊結金物の使われ方、どのような部分に使うのか?
  • 耐力壁の仕様はどうなっているのか?
  • 断熱材は隙間なく入っているか?その検査方法は?
  • 給水管の施工方法、使われている配管の種類がどうなのか?
    排水管の施工方法、留め方、音への配慮方法
赤外線サーモグラフィによる断熱材検査

赤外線サーモグラフィによる
断熱材検査

など、項目を大まかに挙げました。

このようなことを現場説明会では確認するようにしましょう。
難しいことは判らなくてもいいのです。

隠れてしまう部分を実際に自分の目で確認することが重要です。
いざ着工したときに、あなたの家で粗雑な工事をしていないかを素人の目で見抜くのは大変です。
けれど、現場見学会などで、模範的な現場を自分の目で見ておくことで、その違いを感じ取れることが出来るだけでも良いのです。

外装下地検査

外装下地検査

その隠れてしまう部分を正直に見せ、説明してくれる住宅会社であることもポイントです。
現場見学会でなくても、工事中の現場を契約前に見せてもらい、同じようなポイントについて住宅会社に確認することが重要です。

現場見学会は模範工事現場

【ポイント02】住宅性能保証制度とは?

現在、どの住宅会社にも、住宅の部分によって異なりますが最長10年間、住宅の性能について法律で瑕疵担保責任を義務付けられています。
重要な構造的な瑕疵が見つかった場合住宅会社は10年間無償で補修を行わなければなりません。
それは、欠陥住宅問題を背景として高品質な住宅を供給し、住宅取得の不信を取り除くために国が2000年4月から施行した法律によるものです。

大手であれ、中小であれ、零細であれ住宅をつくるからにはその法律が適用されます。


ここでポイントなのですが、その10年間の保証を自社保証制度としているか、第三者による保証制度にしているかによって、違いが生まれます。

大手ハウスメーカーなどは自社保証をとっている場合が多いです。

しかし自社保証である場合、住宅会社が倒産してしまえば瑕疵担保責任を問うことは出来なくなります。
つまり、完成後何か重大な瑕疵が見つかった(家が傾いた、雨漏りで家が腐った)としてもその会社が存在しなければ保証はしてくれないのです。

ですので、住宅会社では、その保証制度を第三者機関に委託する場合も多いです。
万が一住宅会社が倒産してなくなってしまっても大丈夫なのです。

第三者機関が保険でその補修費用をまかなってくれるので、家を建てるあなたにとっては安心といえるでしょう。

自社保証の制度がしっかり取れない中小の住宅会社では、この制度の登録をしてあるかどうかが判断基準になります。

お客さんの立場になって考えれば必要な措置といえるのです。

また、第三者機関による住宅保証制度の有無は欠陥住宅を防ぐことにも有効です。
なぜなら第三者機関が保証をするということは、当然瑕疵を招くような工事はさせません。
第三者の目が働くことにより、自社の検査だけでは気づかないところもチェックできるという利点が生まれるのです。

しかし、あくまでも自社保証と第三者機関の保証のどちらが良いか?という場合の判断基準として考えください。
そこに頼りきっている住宅会社では安心といえないでしょう。

自社の体制もしっかりとした上で、更なる安心をお客さんのために与えるという目的で第三者機関の性能保証を採用している住宅会社を選ぶようにしてください。

当社は地盤調査の他、JIO日本住宅保証検査機構による保険制度を導入し、基礎配筋検査、躯体検査、外装下地検査の3つの検査を行っております。

住宅性能保証制度とは?

【ポイント03】工事中の検査体制を確認しよう

工事中の検査のタイミングを知りましょう。
ミスを未然に防ぐためには各工程で適切な検査を行うことが重要なのです。
あなたが立ち会うことが出来なくてもいいのです。
きちんとした検査体制がある住宅会社を選ぶことが必要です。

1.地盤調査実施、地盤改良工事
調査結果をデータ解析し、軟弱地盤であれば適切な地盤改良工事が施されます。
地盤調査報告書を必ずもらい、その内容を納得いくまで説明してもらいましょう。
※過度な地盤改良を行う業者に注意

基礎工事

2.基礎工事
地盤調査結果によって適切な基礎が設計されます。
基礎の細かな仕様がここで決まります。
鉄筋の配筋終了時に配筋検査が行われます。(第三者機関も検査します。)
図面通りに配筋されているか?
鉄筋の種類・径・ピッチ・かぶり厚さなどを確認します。
アンカーボルトとホールダウン金物の適切な設置、位置の確認も必要です。
コンクリートの配合計画書ももらうと良いでしょう。

木工事

3.木工事
使用材料の樹種の確認、材寸の確認、耐震金物の適切な配置、取り付け方法の確認が必要です。
合わせて耐力壁の仕様・位置についても確認します。
緊結金物の適切な設置、釘の種類・ピッチについても確認します。(第三者機関も検査します。)

4.防水・断熱工事
サッシ周りの防水テープの処理、外装材の下地材(透湿防水シート、アスファルトフェルト)の施工状況を確認します。(第三者機関も検査します。)
断熱材の適切な施工はとても大切です。
なぜなら、家を腐らせる結露という欠陥につながる重要な部分だからです。

防水・断熱工事

5.完了検査
社内検査、役所の完了検査、施主検査を実施します。
社内検査:通水試験、通電、床のたわみ、壁の不陸、サッシ・建具の開閉状況、外装材のコーキングなど施工状況の確認をします。
役所検査:設計図書通りに完成しているかの確認を行います。
この検査に合格すると検査済証が発行されます。
これは違反建築でないかの証明にもなります。
併せて必ずもらってください。

施主検査:ダメ工事の部分を必ずリストアップし、書類として残し、完了の確認を取ることをしましょう。

工事中の検査体制を確認しよう

【ポイント04】工事中の接し方は?

信用できる会社でも、まかせっきりは良くありません。
なぜなら、家づくりは、人間がやることです。
最善の注意を払っていても間違い・勘違いによるミスはあるでしょう。

それを防ぐためにはどうしたらよいのでしょうか?

施主様自身が現場に出向くことです。
施主様が現場に顔を見せることで、現場の職人さんの気持ちも引き締まることでしょう。
けれど度を過ぎてはいけません。

現場監督さながらに、気づいたことを職人さんに直接言う施主様もいらっしゃいますが、それはやめたほうがいいです。

ただし現場を見て、気づいたこと不安なことは、必ずすぐに担当者に伝え対応してもらってください。
そして、あくまでも、現場監督を通して職人さんには指示を出すようにしてください。

施主様が直接現場で指示を出すことはしてはいけません。
現場での責任の所在がどこにあるのかわからなくなってしまうからです。

お互いに良い家を完成させるという共通意識のもとに信頼関係を築くことが出来れば良いでしょう。

工事中の接し方は?

【ポイント05】信頼関係を築けるか・・・

信頼関係を築けるか

最後のポイントは、その住宅会社がモラルを持って良心的な家づくりをしているかに尽きます。
信頼のおける社長が経営している会社かが重要なポイントでしょう。
社長のモラルが欠如していると、その下で働く社員・職人もだめな場合が多いです。

担当者の良し悪しはもちろんですが、住宅会社の最終的な決定権は社長にあります。

特に、住宅会社のようなところでは、社長のポリシーがその会社の前面に現れてくるのです。
そして、営業マンがどんなに良いことを言っても最終決定権は社長にあります。

どんなにキレイごとを広告やパンフレットに謳おうと、儲け主義の社長の顔にはそれが表れます。
トラブルになったときの対応も、その社長の判断で変わってくるのです。


お客さまを大切にする気持ちをもった社長なのか?全てはそこに尽きてしまうのです。

そして、家は建てて終わりではありません。
その後のメンテナンス、アフターサービスなどそこからのお付き合いの方が長くなるのです。
長いスパンで良い付き合いをしていこうとする住宅会社は自分たちも困るような住宅は作らない努力をします。

長い間にはあなたの担当者は会社を辞めるときもあるでしょう。
そうなったときのことを考えると、会社の軸である社長の考えやポリシーが非常に大事になってくることを分かっていただけると思います。

トラブルが多い会社だと、社長はなかなか表に出たがりません。

責任の所在をぐるぐるとたらいまわしにされ、解決に時間がかかることが多いのです。

また、経営状態の悪い会社だと、手抜き工事が心配されます。他社に比べて、安すぎる、話がうますぎる場合は疑ったほうが良いでしょう。
経営状態が悪いところだと、びっくりするくらい安い金額で請け負って工事中に倒産してしまう会社もあるようです。

お互いに信頼関係を築けないような住宅会社との家づくりではやはり安心できません。
ひとつの家づくりを共にしていくパートナーです。

お互いに信頼でき、対等な立場であることが重要です。
信頼関係が築けない住宅会社とはどんなにお得でも契約しないことです。

最後はお互いの信頼関係
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